稼げる資格おススメ10選〜国家資格編〜

稼げる資格おススメ10選紹介！

国家資格は専門的な知識やスキルを必要とするため、高収入につながる就職や転職が期待できます。しかし、300以上もある国家資格のなかから、どれを選べばいいのか悩んでいる人もいるのではないでしょうか。

今回は、数ある資格のなかから、稼げる国家資格10選をご紹介します。
未経験からチャレンジできる資格もあるので、国家資格を取得して高収入を目指したい人はぜひ参考にしてください。

中小企業診断士

中小企業診断士とは、企業の経営課題を解決するための診断・助言を行う、中小企業支援の専門家です。

経営に対するコンサルタントだけでなく、企業の成長戦略に関する幅広い知識を活かし、地域活性化や観光産業支援などにも挑戦できます。

2021年の調査では、中小企業診断士の年収は「501万〜800万」の割合が最も高く、1000万以上の割合が約3割以上でした。一般的な年収より高収入が期待でき、将来的に独立開業することで更に稼ぐことができるでしょう。

中小企業診断士を目指すルートは2種類です。年1回実施される第1次試験後に養成機関課程を受講するか、第2次試験までクリアするかの方法を選ぶ必要があります。 受験資格はなく、年齢や学歴に関係なく誰でもチャレンジできる国家資格です

社会保険労務士

社会保険労務士は、起業支援のなかでも「人材」や「労働」に焦点をおいた仕事です。

たとえば、働き方改革にともなう就業規則の変更や人手不足への解決案、紛争解決手続き代理など、企業だけで構築するには難しい労働環境の整備をサポートします。

少子高齢化が加速する現代においては、人材サポートは重要な施策であり、社会保険労務士の役割は非常に重要です。企業の正社員としてだけでなく、フリーランスとしても活躍できるため、収入面でも将来性のある資格といえるでしょう。

宅地建物取引士（宅建試験）

土地や建物の売買や交換、仲介を行うために必要な免許が宅地建物取引士です。学歴や年齢を問わず受験できるので、不動産業界に就職したい人が取得すると有利ではないでしょうか。

宅地建物取引士の平均年収は、約450万〜500万です。近年では、宅地建物取引士に対して資格手当や奨励金をプラスしている企業が増えています。ただし、不動産をあつかう仕事なので、年収に地域格差がある点は注意 してください。

宅地建物取引士になるには、国土交通省が定める国家試験に合格し、実務経験の基準をクリアする 必要があります 。

キャリアコンサルタント試験

働き方の多様化がひろがる現代では、就職や転職に迷う人も少なくありません。キャリアコンサルタントは、職業の選択やライフプラン、能力の向上などについて助言や指導を行う仕事です。

キャリアコンサルタント国家試験には3つの受験資格があり、どれかひとつに当てはまれば受験できます。

●厚生労働大臣が認定する講習を修了した人
●労働者の職業の選択、職業生活設計またはは職業能力開発および向上のいずれかに関する相談に関し3年以上の経験がある人
●キャリアコンサルタント技能検定の学科または実技試験に合格した人

「労働政策研究報告書 No.200」によると、キャリアコンサルタントの年収は、200万未満から1,000万以上まで幅が広くなっています。「200〜400 万円未満」が33.2％と最も多く「400〜600 万円未満」が21.5％と続いています。なかには1,000万円以上を稼いでいるケースもあり、将来性が期待できる職業です。

行政書士

行政書士は、官公庁に提出する書類の作成や手続きの代理、さまざまな制度の活用についてのコンサルティングを行います。

年齢や学歴による受験資格の制限がなく、だれでもチャレンジできる国家資格です。各種契約や遺言や相続などの「書類と法律のプロ」として活躍が期待されます。

行政書士の年収に関して公的な調査は行われていませんが、およそ400万円前後だといわれています。行政書士事務所の正社員や、開業してフリーで活動するなど雇用形態は多様です。

二級建築士

建築物の設計や工事管理の業務には、建築士法に基づく国家資格が必要です。二級建築士は、一戸建てのような比較的小規模な建築物について設計や工事管理を行います。

二級建築士の試験を受けるには、大学などの教育機関で指定科目の単位を取得しなければなりません。建築についての学歴がない場合は、建築物の設計や工事管理の実務経験が必要です。

受験資格のハードルはやや高めですが、資格取得をすれば工務店や住宅メーカーなどへの就職が有利になり、安定した収入が期待できます。高層ビルや大規模マンションを手がける一級建築士への道も開かれるため、将来性も高い仕事です。

2級建築施工管理技士

建築施工管理技士とは、建築現場の施工計画や現場の安全管理などに必要な国家資格です。建築現場には欠かせない資格で、扱うことができる現場の規模によって1級と2級に分かれています。

2級管工事施工管理技士

管工事施工管理技士は、冷暖房や空調、ガス管や水道管工事などの配管工事を請け負います。建設業法における現場に必要な有資格者として認められるため、建設技術者にとって重要な資格です。

2級管工事施工管理技士の試験は、第1次と第2次検定に分かれています。第1次検定に合格し、所定の実務経験を積めば第2次検定の受験資格が得られます。

第1次検定の受験資格は満17歳以上となっており、合格すれば「2級管工事施工管理技士補」の国家資格を取得できます。

電気主任技術者

電気主任技術者とは、発電所や変電所、建物の配線などの電気設備における保安監督として活躍できる資格です。社会的評価や専門性が高いので、安定した収入が期待できます。

電気主任技術者の資格は、第一種から第三種まで区分されており、種類によって取り扱える電圧が異なります。第三種試験に受験資格はなく、誰でもチャレンジできるので、初心者からのキャリアアップにおすすめです。

試験にはコンピューター入力によるCBT方式も導入されているので、3週間ほどの試験期間であれば好きな時間に受験できます。

1級電気工事施工管理技士

電気工事施工管理技士は、電気工事の現場における施工計画の作成、工程管理や安全管理を行う仕事です。資格の種類は1級と2級があり、取り扱う工事の規模によって違いがあります。

1級電気工事施工管理技士は、1件あたりの代金が4,500万円以上の特定建設業を請け負うことができ、建築現場にとって重要な有資格者です。

資格の取得には、大学や専門学校などの学歴や実務経験が必要になるため、ハードルはやや高めです。しかし、将来的に安定した収入が期待できるため、初心者は2級からステップアップするのをおすすめします。

興味のある国家資格を取得して高収入を目指そう

国家資格は専門性が高いため、就職や転職に有利になり、安定した収入につながります。起業してフリーランスとして活躍できる資格も多く、アイデア次第では高収入が期待できるでしょう。
受験資格を問わない資格もあり、意外にもチャレンジしやすいのも特徴です。自分が興味のある分野を調べて、稼げる国家資格を取得しましょう。