資格取得で給与アップが見込めるおススメ資格１０選

「給与を上げる方法は？」
「年収を上げるためにできることは？」

仕事をしていく中で誰もが頭に浮かんだことがあるのではないでしょうか。
テレビやインターネットを見ていても「給与が上がらない」などのキーワードを目にする機会も多いのではないでしょうか。

実は、日々の生活の中で、自分自身にプラスαの学びを行うことで、給与アップが見込めることがあります。

例えば、月給＋5,000円アップできれば年収は6万円アップが見込めます。月給プラスαの給与アップでも。長い目でみれば大きな所得のアップにつながります。
いかがでしょうか。

そこで今回は、資格取得により給与・年収アップが見込めるおすすめ資格について解説していきます。

年収アップをする方法

まず最初に年収アップする方法について解説していきます。年収をアップさせる方法は資格取得だけではないので、詳しく見ていきましょう。

昇進昇級

転職を選ばずに年収を向上させる一般的な方法としては、単純に管理職に昇進し、それによって昇給することがあります。ただし、年功序列制度が根強い企業では、仕事で業績を上げて昇進を目指しても、なかなか昇給が難しい場合があります。

異動や残業を増やす

同じくらいの勤続年数や実績を持っていても、社内での配置によって給与には差があります。つまり、異動や部署の変更によって給与を上げることもできますということです。
また、業務量が多い部署であれば、残業代をたくさん稼ぐことも可能です。

転職をする

そもそも、業界自体の年収相場が低いと、業界トップを目指すか起業しない限り、高い年収を目指すことは難しいでしょう。成長途中で市場規模が拡大している業界なら、人材不足で未経験者の採用に積極的な企業を目指しやすいです。
未経験者の場合、一時的に年収が下がっても、長い目で見ると年収アップが目指せることもあります。異業種・異職種への転職では、自分が保有するどのスキルで企業に貢献できるか見極めが必要です。
また、効果的にアピールするためには、そのスキルを的確に伝え、求める人物像とマッチしていると伝えるのがポイントです。

資格取得をする

企業には「資格手当」という制度があり、企業が推奨する資格を取得すれば報酬として資格手当が支給されます。また、資格を持つことで仕事の範囲が広がり、海外で働く機会や管理職への昇進など、さまざまなチャンスが生まれます。

ただし、資格取得による年収アップには時間がかかることに注意が必要です。資格を取得するには時間がかかるだけでなく、実際に仕事で活かせるように研鑽することも不可欠です。

資格取得で年収アップができる？

ここからは資格を取得することで、本当に年収アップできるのかについて解説していきます。
会社によっては「資格手当制度」もあるので一つひとつ確認していきましょう。

業務の幅が広がり昇進昇給の近道に

資格を取得し、昇進することによって、ご自身のスキルを向上させることができます。それにより、仕事の範囲も広がります。また、昇進によって経験を積むことができますので、転職を希望される際にはプラスになることもあるでしょう。

企業によっては資格手当制度もある

企業によっては、資格を取得することで給料が増える可能性があります。
「資格手当制度」という名前のため、制度の運用は企業によって異なります。資格手当があるのか、また該当する資格は勤務先の就業規則を確認しましょう。
厚生労働省の調査によると、資格手当を支給する企業は50％以上あります。

手当の支払い方法も様々で、給与に継続的に追加されたり、資格取得のお祝いとして一時的に支給してもらうことも可能です。また、受験料や講座の費用をサポートする企業もたくさんあります。
ただし、資格手当が導入されていても、月々の給与に反映されるかどうかは企業の対応次第ですので、確認する必要があります。

資格手当とは

資格手当は、従業員が業務に役立つ資格を持っている場合に支給される手当です。各会社が独自に設定するもので、具体的な規則はありません。会社が業務に役立つと判断すれば、手当の対象になるため、多くの資格が該当します。同じ業種でも、企業によって対象となる資格は異なるでしょう。

資格手当は、企業側にも支給するメリットがある制度です。手当を支給することで、従業員のやる気を引き出すことができます。業務に関連する資格をもつ人が増えれば、顧客にも高品質なサービスを提供することができるようになるでしょう。従業員の福利厚生だけでなく、キャリアアップのサポートにもなります。

資格手当が見込めるおススメ資格（国家資格編）

ここからは国家資格の中で資格手当が見込めるおすすめ資格について解説していきます。

中小企業診断士

中小企業診断士とは、主に企業の経営問題を分析し、問題解決の提案を行う仕事です。この資格は国が唯一認定している経営コンサルタントの国家資格です。
平均年収は700万円から800万円と一般的に言われており、日本人の平均年収440万円よりも高い水準にあります。さらに、独立して成功すれば年収1,500万円以上も狙えます。

中小企業診断士になるためには、中小企業診断士会の試験に合格し、3年以内に実務補習を受講するか、もしくは15日間以上実務に従事する必要があります。また、中小企業診断士の合格率は1次試験、2次試験ともに20%前後であり、特別難易度が高いわけではありませんが、それなりの努力が必要です。そのため、中小企業診断士は国家資格で信頼性が高く、また年収も高い一方で、資格取得の難易度がやや高いという点がネックとなっています。

宅地建物取引士

宅地建物取引士とは、「宅建士」と略される、日本政府が認める国家資格です。これは、不動産取引の専門家を指す言葉です。
宅建士は、重要な事項の説明や重要事項書面への署名、37条書面への署名など、不動産取引における独占業務を遂行することができます。
宅建士の資格を取得するためには、宅建試験に合格する必要があります。その宅建試験は、学科試験と実技試験の2つの部分から成り立っています。宅建士となることで、不動産取引に関する専門知識を持ち、お客様に詳細な説明を提供できるようになることでしょう。また、宅建士の資格を持つことで、就職や転職において有利になることもあります。

社会保険労務士

社会保険労務士とは一般的に「社労士」と呼ばれ、企業の人事や労務管理を担当する専門家を指します。社労士の業務は幅広く、採用から退職までの「労働・社会保険に関する問題」や「年金相談」に対応するなど、幅広いです。
社労士の資格を取得するためには、社会保険労務士試験に合格する必要があります。この試験は学科試験と実技試験の2つで構成され、合格率は約30%程度です。
社労士の資格を持つことで、企業における人事や労務管理に関する専門知識を有し、社員や顧客に適切なアドバイスを提供することができます。また、社労士には独立開業や企業内での勤務など、多様な働き方があります。

基本情報技術者

基本情報技術者試験は、システムエンジニアやプログラマなど、ITエンジニアが共通して理解しておくべき基本的な知識を体系的に学ぶことができる資格です。
IT関連の業種に従事している方や、これからIT業界で働きたいと考えている方を対象としています。基本情報技術者試験の内容を学ぶことで、コンピュータやシステムが動作する基本的なしくみだけでなく、データベースやネットワーク、セキュリティなどの基礎知識も理解することができます。さらに、システムやソフトウェアの開発フローについてや、その中で検討すべき点についても学ぶことができます。

情報処理の分野だけでなく、企業経営やマネジメントの知識も必要とされるため、IT業界で活躍するためには幅広い知識が求められるでしょう。基本情報技術者試験を受けることで、仕事としてのIT業界で重要な知識を身につけることができます。

応用情報技術者

応用情報技術者は、情報処理技術者試験の上位資格で、システムの設計・開発・運用など、幅広いIT業務に対応する能力が求められています。IT企業や製造業、金融業など、様々な業界で活躍できます。

主な仕事内容は、ITを活用した戦略の立案、システムの企画・要件定義、サービスの安定的な運用などがあります。また、応用情報技術者の資格と知識は、ITコンサルタントやITエンジニアの仕事にも繋がりやすく、スキルを高めれば給与が上がる可能性も高いです。今の時代は、IT人材の不足が深刻化しており、将来的にも需要がさらに増えることが予想されていますので、この資格は長期的な収入を得るためにも重要なものと言えます。

資格手当が見込めるおススメ資格（民間資格編）

ここからは民間資格の中で資格手当が見込めるおすすめ資格について紹介していきます。

ファイナンシャル・プランナー

ファイナンシャルプランナーは、全てのお金に関するエキスパート的な存在です。
個人の資産運用から企業の資産運用に至る、生活に関連するお金の運用や設計に対してのサポートを行っています。私たちが生活していくうえで、保険・税金・ローンなどお金と生活は密接に関連しているので、これからもニーズが無くならない職種です。また、ファイナンシャルプランナーの平均年収は300万〜400万です。

あまり高くないと感じる方もいるかもしれませんが、働く場所や雇用形態によって年収は大きく異なります。不動産業界で働く場合は650万まで上がり、独立して事務所を立ち上げると1000万円を超えることもあります。同じFPの資格を持っていても、働き方によって年収が大きく異なるため、注意が必要です。

日商簿記

日商簿記は、会社の経営や経理に関する計算や記録の資格です。
この資格を持つことは、経理職や経営補佐などへの転職に有利です。経理はどの企業にも求められているため、非常に需要が高くなっています。また、日商簿記を合格した人の年収は約350万円から600万円程度です。年収の幅は、3つの級によって異なるため、合格した級によって大きく変わります。
特に最も難しい1級を取得すれば、上場企業での会計職や管理職候補として、手厚い待遇を受けることができます。

その結果、自然と年収も上がっていきます。さらに、経験を積んでスキルを磨けば、コンサルティング業務も可能になるでしょう。これにより、仕事の幅が大きく広がります。

マイクロソフトオフィススペシャリスト

マイクロオフィススペシャリストは、事務系の在宅ワークでも活用できる魅力的な副業の一つです。データ入力や表の作成など、さまざまな案件が事務系の在宅ワークに存在し、PCスキルが必要とされます。また、マイクロソフト製オフィスソフトのスキルを証明できるMOSの取得により、事務系の案件の受注に有利になるでしょう。

一般と上級の両レベルの試験には、半数以上の受験者が合格していますので、MOSの取得は比較的容易です。

TOEIC

TOEICは、世界150か国以上で行われている、英語力を10点から990点の点数で証明できる世界共通のテストです。海外の大学に留学する場合や、大手系企業などではTOEICの点数を入学、雇用、条件としていることも珍しくありません。
現在、グローバル化が進む中で、どの業種の企業でもTOEICの点数は英語スキルの証明として役立つことでしょう。高校レベルの英語力では、400〜500点ほどと言われていますが、求人条件を見ると、企業が求める点数としては600点以上というところが多いようです。
日常レベルの英語力ではなく、ビジネスに必要な専門用語を含む英語力が求められています。

Linux技術者認定試験

Linux技術者認定試験は、Linuxの中立的なベンダーニュートラルな資格であり、Webサーバーや企業内の基幹サーバーの使用が急速に広がっているものです。この資格は、ネットワークの運用・管理ができるエキスパートとして認定されます。

シスコ技術者認定試験

シスコ技術者認定資格は、シスコシステムズ社によって認定されるネットワークスキルを証明するための資格の総称です。シスコ技術者認定資格には、認定レベルと認定分野があります。認定レベルによって難易度が異なり、ネットワーク技術の入門レベル（＝エントリー）から世界的に高く評価される上級レベル（＝エキスパート）まで、幅広く設定されています。

シスコ技術者認定資格は5つのレベルに分類されており、「エントリー」「アソシエイト」「プロフェッショナル」「エキスパート」「アーキテクト」の順で難易度が上がります（エントリーが最も簡単です）。

認定レベルとエンジニアの経験年数の目安としては、エントリーは未経験者のための入門資格であり、アソシエイトはエンジニア経験1〜3年の初級資格、プロフェッショナルは3〜5年の中級資格、エキスパートは5〜7年以上の上級資格です。

まとめ

資格を手に入れることで、自身のキャリアの選択肢が拡がり、安定した収入を得ることができます。どの資格も合格するのは簡単ではありませんが、その分得られるメリットは大きいので、給与をアップを目指すのであれば取り組まない選択肢はありません。

ただし、仕事や育児・家事の合間に独学で進めるのは非常に難しいでしょう。

「自分で勉強を進めるのが困難」「勉強の方法がわからないけど、資格を取得して将来稼ぎたい」という方には、まずは専門講座などで資格勉強を試してみることをおすすめします。資格を取得して、ぜひ自分自身が満足できる収入を得ましょう。